はじめての外国人採用ならYOLO WORKにおまかせ!
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外国人採用の悩みを解決します。

日本人労働人口の減少によって企業における採用活動にも変化が生まれてきています。
それにより、採用担当者の悩みも増えてきています。

応募が来る魅力的な求人が作れない。適切な外国人材が分からない。在留資格ってどうやって確認するの?面接はどうすればいいの?
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YOLO WORKなら、

コンサルティングを行い、
経験豊富なプロの専任スタッフが
進め方をサポート

①求人作成を全面サポート

②面接から採用まで不安なし

③スカウトで採用率UP

YOLO WORKの
登録者について

《年齢》20〜30代が多数 75%以上
《国籍》アジア圏が多数 70%以上
《VISA》職種制限なし 約75%
《学歴》国内外の大学卒 60%

社員にもアルバイトにも
どちらにも応募が集まる!

《応募割合》正社員54.5% アルバイト45.5%
イチオシ!

動画で人柄をチェック!
応募者は全員撮影済みです

写真1枚では伝わらない応募者の雰囲気や人となりを動画で見ていただく事ができます。

求人掲載までの流れ
(正社員・アルバイト)

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貴社の状況やご希望に合わせて、最適なプランをご提案します。

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導入の決定

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掲載開始

契約後、最短2日で掲載可能です。 

導入事例

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宇治園
YOLO WORKを使って採用し、15ヵ国ものスタッフが在籍する体制を構築

株式会社宇治園 様(老舗の日本茶販売店)

▼きっかけ

当社は外国人採用に対する抵抗感はなく、常に必要性を認識していました。ただ、在留外国人向けの求人メディアを活用した経験がなかったため、「YOLO WORK」の導入には慎重に考えました。しかし、月額費用が他の求人媒体より安価であり、費用対効果が大きいと感じ、導入を決断しました。

▼導入

「YOLO WORK」の採用目標は当初、最低でも3人程度でした。しかし、わずか7ヶ月で38人もの応募があり、結果的に9人の外国人スタッフを採用することができました。また、多様な国籍や幅広い日本語レベルのスタッフを採用したことで、海外からの観光客と円滑なコミュニケーションが可能になり、インバウンド対策にも貢献できたと感じています。

▼結果

「YOLO WORK」の導入により、当社は大きな変革を遂げました。今では、「14カ国の外国人スタッフが活躍しています」という言葉が社長の決まり文句になり、心斎橋でインバウンド対策の最先端を走っていると自負しています。そして、7ヶ月の成果を振り返り、2年間の契約継続を決断し、契約継続後も1ヶ月で12名もの応募があり、期待以上の好調な状況に驚いています。

くたみ
100件以上の応募があり、外国人スタッフを2名採用することに成功

有限会社くたみ 様(焼き鳥居酒屋チェーン店)

▼きっかけ

弊社では採用後のホールスタッフの定着率の低さが課題となり悩んでおりました。同時にインバウンド対策も検討していたため、多言語を話せる外国人スタッフの採用が必要となり、適した求人媒体を探していました。

▼導入

求人掲載する際には、外国人の方に響く言葉の表現などを伝授いただきました。また、日本語が苦手な外国人の方にも理解しやすい手段として、職場の雰囲気を伝える写真が効果的であると聞き、すぐにそのアイデアを取り入れました。

▼結果

結果的に100件以上の応募があり、外国人スタッフを2名採用することができました。また、採用前に自己紹介動画を通じて、応募者の人柄などを把握し、弊社の雰囲気に適合する人材を把握することができたため、定着率の向上にもつながりました。

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YOLO WORKは多種多様な業種の
お客様にご利用いただいています。


  • 飲食

  • 製造

  • 小売

  • 建設

  • 宿泊

  • 清掃

  • 倉庫・搬入

  • 介護・福祉

  • 語学講師

  • 農林水産

  • 警備
  • ドライバー
    ドライバー

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代表者挨拶

私たちは、「幸せを誘う幸せ」と称して、幸せを提供する側の幸せを意識した経営理念を掲げております。

これは私たちの事業が「将来世代」に至るまで成長、発展、継続しながら多くの人々に幸せを寄与する決意であり、旗印でもあります。
日本は労働者不足、少子高齢化の問題を抱えながら新しい時代に突入しようとしています。
これらの解決策として「優秀な外国人」は大きな可能性を含んでおります。
先進国は既に人口オーナスとなり、世界中で優秀な労働者の獲得競争が始まる中で、日本をかつての「黄金の国ジパング」のように世界中から注目され、優秀な外国人や観光客が集まる。そんな未来を実現することによって、企業の社会的責任を果たし、「将来世代」へ幸せを誘って参りたいと考えております。 新しいグローバルな日本をつくる。それを「将来世代」の立場に立って日本国内の生活を豊かにする事こそ、私たちが提供し続けたいサービスなのです。

運営会社
商号株式会社YOLO JAPAN(ヨロ ジャパン)
本社〒556-0003
大阪市浪速区恵美須西3丁目13番24号
設立2004年 12月 24日
代表者代表取締役 加地太祐
資本金1億2,501万500円(2023年7月11日時点)
事業内容在留・在日外国人向けライフサポートメディア「YOLO JAPAN」の運営
外国人向け求人メディアサービス「YOLO WORK」の提供
留学生・在留外国人による市場調査サービス「YOLO SURVEY」の提供
開放的でアートな空間が広がるレンタルスペース「YOLO BASE」の運営
国内留学体験 / 企業研修事業「YOLO English Camp」の提供
在留外国人による「YOLO ミステリーショッパー (覆面調査)」の提供
外国人の自動車免許取得取り次ぎサービス「YOLO DRIVE」の提供
許可労働者派遣事業 派 27-301453
有料職業紹介事業 27-ユ-300926
登録支援機関登録番号 19登-002476

プライバシーポリシー

【個人情報保護の理念】

株式会社YOLO JAPAN(以下、当社)は、訪日外国人向けメディアの運営、英会話サービスの運営を事業の核とした事業活動を行っています。事業活動を通じてお客様から取得する個人情報及び当社従業者の個人情報(以下「個人情報」という。)は、当社にとって重要な情報であり、その個人情報を確実に保護することは、当社の重要な社会的責務と認識しております。 したがって、当社は、事業活動を通じて取得する個人情報を、以下の方針に従って取り扱い、個人情報保護に関して、お客様及び当社従業者への「安心」の提供及び社会的責務を果たしていきます。

【方針】

1.個人情報の取得、利用及び提供に関して

・適法、かつ、公正な手段によって個人情報を取得いたします。
・利用目的の達成に必要な範囲内で、個人情報を利用いたします。
・個人情報を第三者に提供する場合には、事前に本人の同意を取ります。
・取得した個人情報の目的外利用はいたしません。また、そのための措置を講じます。
・目的外利用の必要が生じた場合は新たな利用目的の再同意を得た上で利用いたします。

2.法令、国が定める指針その他の規範(以下、「法令等」という。)に関して

個人情報を取り扱う事業に関連する法令等を常に把握することに努め、当社事業に従事する従業者(以下、「従業者」という)に周知し、遵守いたします。

3.個人情報の安全管理に関して

・個人情報への不正アクセス、個人情報の漏えい、滅失、又はき損などの様々なリスクを防止すべく、個人情報の安全管理のための迅速な是正措置を講じる体制を構築し維持いたします。
・点検を実施し、発見された違反や事故に対して、速やかにこれを是正するとともに、弱点に対する予防処置を実施いたします。
・安全に関する教育を、従業者に徹底いたします。

4.苦情・相談に関して

個人情報の取扱いに関する苦情及び相談については、個人情報問合せ窓口を設け、迅速な対応が可能な体制を構築し、誠意をもって対応いたします。

5.継続的改善に関して

・当社の個人情報保護マネジメントシステムは、個人情報保護のため、内部規程遵守状況を監視及び監査し、違反、事件、事故及び弱点の発見に努め、経営者による見直しを実施いたします。これを管理策及び内部規程に反映し、個人情報保護マネジメントシステムの継続的改善に努めます。
・改善においては、法令等及びJIS Q 15001に準拠いたします。

制定日 2019年6月14日
改定日 2019年6月14日
株式会社YOLO JAPAN
代表取締役 加地 太祐

個人情報の取扱いについて

当社は、JISQ15001:2017 要求事項 3.4.2.4および3.4.4.3に従い、以下の内容を公表します。

【個人情報(保有個人データ)の利用目的】

個人情報の種別利用目的
YOLO JAPAN会員の情報求人情報: 応募時に企業への開示
求人スカウト: 求人企業への開示
モニター: 市場調査申込企業への開示
YOLO HOME: 申込時に企業への開示
SIMカード: 申込時に企業への開示
YOLOピルオンライン: 申込時に企業と医師への開示
求人情報等に関するメールマガジンの配信
英会話サービス会員とその保護者の情報授業運営、業務上の連絡、請求等業務遂行の為
資料請求やお問い合わせを頂いた方の情報お問い合わせへの対応、サービスに関するご案内
お取引先情報お取引先との連絡、契約の履行、履行請求等
採用候補者・応募者の方に関する情報採用選考、連絡
社員情報人事、総務などの雇用管理
公開されている個人情報サービスに関するご案内
公開されている個人情報を利用する場合は、利用目的、取得方法などを通知し、本人の同意を得ます。

改定日 2022年9月1日

【開示等の請求手続き】

当社がご本人様又はその代理人様から、当社が保有する保有個人データに関して利用目的の通知、開示、内容の訂正、追加又は削除、利用の停止、消去及び第三者への提供の停止(以下、“開示等の請求”という。)にご対応させていただく場合の手続きは、下記のとおりです。

1. 開示等の請求の申出先

開示等のご請求については、個人情報開示等請求書に必要書類を添付の上、郵送によりお願いいたします。請求書を当社へ郵送する際には、配達記録郵便や簡易書留郵便など、配達の記録が確認できる方法にてお願いいたします。 なお、封筒に朱書きで「個人情報開示等請求書在中」とお書き添えいただければ幸いです。

2.開示等の請求における提出書面

開示等のご請求を行う場合は、個人情報開示等請求書に所定の事項を全てご記入の上、ご郵送ください。

3.ご本人様確認

当社は開示等請求者のご本人様確認のため、お電話による照合を行います。ただし電話による照合が出来ない場合、運転免許証、住民票、健康保険証等のコピーを提示していただく場合がございます。

4.代理人様による開示等のご請求

開示等のご請求をすることについて代理人様に委任する場合は、個人情報開示等請求書に加えて、下記の書類をご同封ください。
(1)代理人様本人であることを確認するための書類(コピー)
運転免許証、住民票の写し、健康保険証の被保険者証のいずれか1点
※コピーは本籍地を塗りつぶしたものをご用意下さい。
(2)委任状(ご本人様により委任状に捺印し、その印鑑の印鑑登録証明書を添付してください。代理人様が親権者などの法定代理人のときは、委任状に代えて、ご本人様との関係がわかる書類をご提出いただくことも可能です。)

5.開示、利用目的の通知のご請求に関する手数料

個人情報の開示及び利用目的の通知をご請求する場合、1回の請求ごとに、1,000円(税込)の手数料をいただきます。
1,000円分の郵便定額小為替を提出書類にご同封ください。
郵便定額小為替のご購入のための料金及び当社への郵送料はお客様にてご負担ください。
なお、手数料が不足していた場合、及び手数料が同封されていなかった場合は、開示、利用目的の通知は致しかねますので、ご注意ください。

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